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再生可能エネルギーの利用が進む米農家 アメリカでは、自家製の再生可能エネルギーを生産し、エネルギー自給を始める農家が増加しているという。風や太陽光、牛のフンなど、農地で手に入るさまざま天然資源が利用されている。エネルギーを自家製で賄えばコスト削減につながり、余剰電力を近隣家庭へ供給すれば新たな収入源にもなる。化石燃料を基にしたエネルギー・コストは非常に高い。2008年の統計によると、主として天然ガスから作られる燃料と肥料の費用が、農家支出全体の12.5％を占めていた。 《続きを見る》 野鳥にも農業にも優しい農地の湿地化  アメリカ、ワシントン州の肥沃な農地が広がるスカジット・バレーでは、南北に渡りをするシギ・チドリ類を呼び戻すための一風変わったプロジェクトが進められている。このプロジェクトを始めたのは自然保護団体「ザ・ネイチャー・コンサーバンシー」（TNC）。地元の農業経営者らに協力を仰いで農地に湛水し（水田のように水を張り）、スカジット・バレー一帯を一時的に湿地化しようというものだ。プロジェクトに先立って協力を打診された農業経営者の1人、デイブ・ヘドリン氏は、「もともと水はけの悪かったこの土地で作物を育てるために、われわれはこれまでの半生を干拓に費やしてきたんだがね」と戸惑いを隠せなかった。 《続きを見る》 農地不足にあえぐアメリカの次の手は？  数十年後には深刻な食糧不足が全世界を襲うといわれている。その危機に直面しつつある各国の現状をレポートするニュース特集「Global Food Crisis――世界食糧危機の最前線」の第4回はアメリカ政府が推し進めている土地の保全プログラムの現状を追った。 オハイオ州コロンバスの北西部で29年間農場を営んでいるロバート・スチュアート氏。今年の春も例年通り、810ヘクタールという広大な農地にトウモロコシ、大豆、小麦を作付けした。ただ排水路周辺の1.4ヘクタールだけは、土壌侵食の削減を第一の目的としてアメリカ政府が進めている「保全休耕プログラム」の対象であるため、現在休耕地となっている。 《続きを見る》 世界で2億の農民が人の排泄物を使っている  最新の報告によると、水不足と市販肥料の価格高騰に悩む開発途上国の農民は、未処理の下水を灌漑（かんがい）用水や肥料として利用しており、その農地面積は合計でおよそ2000万ヘクタールになるという。汚い話に聞こえるかもしれないが、悪い話とは限らない。研究チームは「このような行いは、多くの人の健康に深刻な被害をもたらす可能性があるが、貧しい都市部の農民や高価な食料に手を出せない消費者にとっては社会的・経済的なメリットがあり、マイナスの面ばかりではない」と話す。 《続きを見る》 「植物工場」は本当に効率的か 一問一答で考える農業の未来 このところ、農業の効率向上を図る方策として「植物工場」が、テレビなどで推奨されているが、「植物工場」は幾つもの問題点を抱えているのが実態なのだ。安易な「農業の工業化」論をはびこらせないために、詳しく点検した。 《続きを見る》 レタスが1週間で収穫できる「植物工場」って何？  たった2週間で採れるリーフレタスに、10か月連続で成り続けるトマト。そして、なんと1週間で収穫できるベビーリーフ…。こんな夢のような野菜作りを可能にする「植物工場」のデモンストレーションが、1/21、経済産業省別館で行われた。このSFチックな農業システム、既に私たちの身近にあるという。例えば、最近スーパーで見かける“洗わなくていい野菜”はこの「植物工場」で作られたものが多い。また形や色がよく、洗わなくて済むので、大手飲食チェーン店でも活用されているというから驚きだ。 《続きを見る》 山路 独言 「視野を広げれば、既存技術の枷が外せる」 食料自給率が約4割という日本。出来る対策は農家への補助金だけではなかろう。現行農業にせよ植物工場にせよ、必要なエネルギーの自己・共同生産を前提とすれば、これまでと違う視点が見えてくる。 植物工場の屋根を太陽光を通すものにすれば、必要なエネルギー量はかなり減るはずだ。小規模水力発電・太陽光発電・廃棄物発電など、知識と技術を組み合わせれば、食料事情も明るいぞ。 |
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